予約システムを徹底比較!-プロが教える導入前に必ず知っておきたいポイント- 5/5(全5回)

第5回(最終回)では、価格について説明します。

予約システムの提供ベンダーによって価格体系が違います。

事前決済(クレジットカード決済)機能やキャンセル待ち機能などが別料金オプションになっていたり、予約件数や顧客登録件数による従量課金があったりするため、自分のビジネスにあったものを選ばないと想定外に高くつくケースがあります。

従量課金に注意。ビジネス規模を考えてしっかりと料金シミュレーションを

予約システムは、ASPサービスやクラウドサービスで提供されるため、利用量や頻度に応じた「従量課金」が発生するのが一般的です。

従量課金が何に対して発生するのかまとめてみました。

  • 予約件数(予約の入った件数)
  • 顧客登録件数(顧客登録されている件数)
  • メール配信数(メールを送った件数)
  • 画像容量(写真等のデータ容量)

この中で注意が必要なのは「予約件数(予約の入った件数)」の従量課金です。

次の例を見てみましょう。


月間500件(17件/日)の予約があるケースで、同じ初期費用30,000円、月額10,000円のA社、B社の予約システムがあったとします。

予約件数に対する従量課金があるA社の予約システムでは、月間300件以上の予約件数に対して、50件毎1,000円の従量課金が発生するとします。

この場合、200件の超過となるため、4,000円の従量課金が発生し、これが加わるとA社の予約システムでは月額14,000円の費用がかかることになります。

一方、予約件数に対する従量課金がないB社の予約システムは月額10,000円のままです。

予約件数がもっと増えた場合、その差はどんどん広がることになるので、年間にするとかなりの差が発生します。


予約システムのASPサービスやクラウドサービスの場合、予約件数が増えるとトランザクション(処理)が多く発生し、サーバーや回線を多く使う分、それだけ費用が増えるという考え方になるので、どこかで従量課金が発生するのは仕方ありません。

B社の予約システムも予約件数に対する従量課金はなくとも、アクセス数(PV数や同時アクセス数)に何らかの制限をかけることで利用の多いユーザーと少ないユーザーの公平性を保っているのかもしれないので、予約件数の多いユーザーにとっては機会損失が発生する可能性もあります。

どの部分で従量課金が発生しているのかを確認し、自分のビジネス規模や予約状況、利用想定と照らし合わせて、しっかり料金シミュレーションをおこなうことが重要です。

また従量課金がなくとも、利用を制限する条項や注意事項がないか確認しておく必要はあるでしょう。

利用頻度が高い機能でオプションや上位コースで提供されているものの例

提供ベンダー各社によって、いろいろな機能が別途有料オプション、または上位コースでの提供となっています。

その中で比較的よく使われる、ないと運用がむずかしそうなものをピックアップしてみました。

もしこれらがオプションや上位コースのみの提供となっている場合は、あらかじめ料金シミュレーションに組み入れておく必要があります。

予約フォーム、会員登録フォームの入力項目変更(カスタマイズ)

予約を登録する入力フォームや会員登録するときの入力フォームの項目変更です。

住所、性別、氏名、といった基本以外に、「会員カードの番号」や「何を見てお店を知ったか」のようなアンケート項目を追加したりする場合に必要になるので、利用頻度が高い機能です。

キャンセル待ち機能

キャンセル待ちができるようになり、機会損失を減らすことができます。

事前決済(クレジットカード決済機能)

クレジットカードによる事前決済機能を提供できるようになります。

事業者によって特定の決済代行業者との契約が別途必要な場合があります。

関連記事:事前決済(クレジットカード決済)導入のメリット・注意点まとめ

予約回数の制限機能

一人が何回まで(いくつまで)予約枠を一度に押さえられるかを制限するための機能です。

会員制のスクールや教室、講座、エステサロンなどで予約の取り過ぎ防止に使うことが多い機能です。

複数店舗の管理機能

チェーン店などで複数店舗を本部が持ち、各店舗で予約管理をおこなう際に必要になる機能です。

複数店舗になった場合、店舗の数だけ利用費がかかるなど、提供価格体系が特別なものになるケースもあります。

オプション予約管理機能

会議室のプロジェクター、音響設備等の備品、工場見学の駐車場、セミナー・講座の教本など、予約枠とは別でオプションの在庫を管理しながら予約するための機能です。

最後に

全5回にわたって、予約システムを導入検討、比較検討するときの流れと必ず確認しておきたいポイントをまとめてきました。

提供ベンダーによって対応業種も提供する予約タイプも機能も価格体系も違いますが、予約システムに何を期待し、自分のビジネスの内容や規模にあったものかどうか評価することで、高いコストパフォーマンスを発揮するシステム導入ができるものと思います。

第4回でも書きましたが、無料お試しやオンラインデモを活用し、資料やホームページの説明文からだけでは読み取れないことはサポートでしっかり確認するなどの手間を惜しまず、「予約システムを徹底比較!-プロが教える導入前に必ず知っておきたいポイント」をもとに適切に予約システムの比較をおこなったうえで導入していただければと思います。


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